65歳まで待つのが正解とは限らない?年金を早くもらうメリットと意外な落とし穴
人生は、なかなか思い通りにはいかないものです。
元気に65歳を迎え、年金を受け取りながらゆっくりとした老後を過ごす。
そんな将来を思い描いていても、実際には病気や介護、失業、家族の事情など、予想していなかった出来事に直面することがあります。
「65歳まで年金を待つのは難しいかもしれない。」
「少しでも早く年金を受け取る方法はないのだろうか。」
そんな時に気になる制度の一つが、年金の繰り上げ受給です。
今回は、年金の繰り上げ受給について、メリットとデメリットをできるだけわかりやすくまとめてみました。
年金の繰り上げ受給とは?日本の老齢年金は、原則として65歳から受け取ることになっています。
しかし、希望すれば60歳から64歳の間に前倒しして受け取ることも可能です。
これを繰り上げ受給と呼びます。
例えば、
・60歳から受け取る
・61歳から受け取る
・62歳から受け取る
など、自分の状況に合わせて開始時期を選ぶことができます。
ただし、早く受け取る代わりに、毎月の年金額は減額されます。
どれくらい減額されるのでしょうか?
繰り上げ受給では、受給開始を早めた月数に応じて年金額が減額されます。
例えば、
65歳より1年早い64歳で受け取りを始めた場合と、5年早い60歳で受け取りを始めた場合では、減額される割合も大きく異なります。
そして最も大切なポイントは、
一度決まった減額率は、一生変わらない
ということです。
後から、
「やっぱり65歳まで待てばよかった。」
と思っても、元の金額に戻すことはできません。
そのため、繰り上げ受給を検討する場合は慎重な判断が必要になります。
それでも繰り上げ受給を選ぶ人はいます
繰り上げ受給にはデメリットばかりが注目されがちですが、実際には利用している方も少なくありません。
例えば、
病気やケガで働くことが難しくなった場合
思うように収入を得ることができなくなり、生活費に不安を感じることがあります。
そのような時、年金を早く受け取れることは大きな支えになるかもしれません。
家族の介護が必要になった場合
仕事を続けながら介護を行うことは簡単なことではありません。
介護のために働き方を変えたり、退職を選択したりする方もいます。
そんな時、繰り上げ受給という選択肢が助けになる場合があります。
退職後の再就職が難しい場合
60歳を過ぎてからの再就職は、以前より改善されてきたとはいえ、希望通りの仕事が見つからないこともあります。
そのため、生活費を補う目的で繰り上げ受給を検討する方もいます。
繰り上げ受給のメリット
繰り上げ受給の最大のメリットは、
早く年金を受け取れること
です。
60歳から受け取る場合、65歳までの5年間でまとまった金額を受け取ることができます。
また、
「健康なうちに使いたい。」
「旅行や趣味を楽しみたい。」
と考える方もいます。
将来のためだけではなく、今の生活を大切にしたいという考え方も、決して間違いではありません。
繰り上げ受給のデメリット
一方で、最も大きなデメリットは、
年金額が一生減額されること
です。
平均寿命が延びている現在では、長生きするほど65歳から受け取った場合との差額が大きくなる可能性があります。
また、
医療費や介護費用が増える80代以降に、毎月の年金額が少ないことを不安に感じる方もいます。
老後の生活費を長い目で考えることも大切です。
繰り上げ受給と繰り下げ受給、どちらが得なのでしょうか?
実は、この質問に正解はありません。
健康状態。
家族構成。
貯蓄額。
住宅ローンの有無。
働く予定があるかどうか。
人によって状況は大きく異なります。
そのため、
「繰り上げ受給は損。」
「繰り下げ受給が正解。」
と一概に言うことはできません。
大切なのは、自分自身の生活状況に合わせて選択することです。
まずは年金見込額を確認してみましょう
繰り上げ受給を考える前に、まずは現在の年金見込額を確認してみることをおすすめします。
現在は、
・ねんきん定期便
・ねんきんネット
を利用することで、将来受け取れる年金額を簡単に確認することができます。
思っていたより多いと感じる方もいれば、少ないと感じる方もいるかもしれません。
しかし、現状を知ることが老後準備の第一歩になります。
まとめ
人生には、予想もしなかった出来事が起こることがあります。
病気。
介護。
退職。
収入の減少。
そんな時、年金の繰り上げ受給は大切な選択肢の一つになるかもしれません。
もちろん、年金額が一生減額されるという大きなデメリットもあります。
だからこそ、
「早く受け取れるから得。」
「遅く受け取る方が正しい。」
と決めつけるのではなく、自分自身や家族の状況を考えながら判断することが大切です。
これからの人生を安心して過ごすためにも、一度ご自身の年金についてゆっくり考えてみてはいかがでしょうか。
老後の備えは、早すぎることはありません。
そして、知ることが安心につながる第一歩になるのかもしれません。
【参考資料】
・日本年金機構
・厚生労働省
・国税庁
.png)
.png)
コメント
コメントを投稿